ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムとは

On 2013年10月8日

（長編読み切り版）

マッカーサーは真の勝利者だった

ラトナ・サリ・デヴィ・スカルノ　インドネシア共和国初代大統領夫人

「戦後、日本が根本的にダメになってしまったというか、気骨精神が失われ、世界的に見ても稀な日本民族の誇り、そして威厳がなくなってしまったその根本は、日本人が戦争に対する罪悪感から未だに抜け出ていないためだと私は思います。

たった一回の戦争に敗けて、これほどまでに骨抜きにされて打ちのめされてしまうのは本当に情けないことです。

スカルノ（インドネシア）大統領が常々仰っていたのは、マッカーサー元帥は真の勝利者である、ということです。

戦後の日本人の変わり様をご覧になって、大統領は、彼は日本を物質的に破壊したばかりではなく、精神的にも破壊してしまった、と嘆かれていました。

アメリカが日本に対して一番恐れたのは、日本の精神力でした。武器が何一つなくなったとしても、竹やりを持ってでも敵と戦うというその精神力をとても恐れていたのだと思います。その日本の精神力を破壊しようというのがアメリカの政策であり、マッカーサー元帥はそれを遂行し、成功したのだと思います。

日本人が戦争に対する罪悪感から抜けきらなければ、永遠に日本人は駄目なままではないかと危惧します。

　（中　略）

スカルノ大統領は、オランダ植民地時代に１３年間投獄され流刑にあっていました。それを日本海軍が救いだしたのでした。

スカルノ大統領は戦争中に多くの日本の軍人たちに会い、日本の軍人、そして日本人を心から尊敬していらっしゃいました。それほど、彼らは威厳に満ち、威風堂々としていたのだと思います。

特に、今村均司令官を大変に尊敬していらっしゃって、今村司令官のことを「本物のサムライだ」と仰っていました」

（『インドネシアの人々が証言する日本軍政の真実』桜の花出版編集部より引用）

ウォー スカルノ大統領

今村均陸軍大将

「カルタゴの平和」を得た、アメリカ合衆国

カルタゴの平和と日本の占領政策の関係については、アメリカの高校に通っている孫の景子さんからの質問に対しての返答の手紙が、本として出版された『おじいちゃん戦争のことを教えて』（中條高徳著）に、大変わかりやすく記述がありますので引用させて頂きます。

法律を冒涜し、国際法を犯してまで、なぜアメリカは東京裁判を強行したのだろうか。アメリカは日本に対して、精神的「カルタゴの平和」を目指したのだ。狙いはそれだったのだ。おじいちゃんはそう思っている。

景子は世界史を学んでいるだろうか。「カルタゴの平和」は世界史に出てくる。

カルタゴは商業貿易を得意とするフェニキア人の植民市で、紀元前2世紀ごろ、大いに繁栄し、海賊や他国が恐れる強力な海軍力を有していた。その繁栄ぶりはいまの経済大国日本の比ではない。世界中の金銀をかき集めた大金持ちの国と思えばいいだろう。カルタゴは地中海の海上権を掌握（しょうあく）する勢いを持っていた。

このカルタゴとローマの間にシチリア島の支配をめぐって争いが生じたのがきっかけで、戦争になった。ポエニ戦争である。

ポエニ戦争は紀元前264年から紀元前146年にわたって３回戦われた。２回目のときはハンニバル将軍率いるカルタゴ軍に攻め込まれ、古代ローマ帝国は存亡の危機に瀕（ひん）したほどだ。だが、３回ともローマの勝利に終わった。

しかし、カルタゴは得意の商業貿易を武器に、先の２回の敗戦から息を吹き返した。

３回目の戦争でカルタゴに勝ったローマは、カルタゴがあるからローマの平和が脅（おびや）かされると考えた。どうすればいいか。

カルタゴを根絶（ねだ）やしにするのが一番いい。

そしてローマはカルタゴを徹底的に破壊し、作物が実らぬよう全土に塩まで撒き、焼き尽くし、女性から子どもにいたるまで皆殺しにして、カルタゴを地上から消してしまった。

かくてローマの平和は築かれた。カ

ルタゴを抹殺（まっさつ）することによって、ローマは平和を享受（きょうじゅ）することができたのである。

これをカルタゴの平和という。

第２次大戦に勝ったアメリカは、この例にならい、日本に対して「カルタゴの平和」を目指したのだ。しかし、日本の一切を破壊し尽くし、日本人を皆殺しにする蛮行は、いまでは許されない。では、どうすればいいのか。

日本人の精神を破壊し、骨抜きにするのがいい。つまり精神的「カルタゴの平和」である。

そのためにこそ、東京裁判というショーは行われたのだ。このことはきみが学んでいるアメリカの良識すら事実と認めている。

アメリカは日本を占領するにあたり、日本国民に「戦争贖罪（しょくざい）意識」をたたき込むために「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」と呼ぶ綿密な手を打った。

残念なことに、アメリカの狙いはだいたい成功したといえるだろう。

そしていま、そのことは由々（ゆゆ）しき問題を生んでいる。

（中略）

アメリカの日本リフォームの基本は、精神的「カルタゴの平和」だ。日本を精神的に骨抜きにすることだ。その為にも東京裁判は日本人の心を左右する上で、大きな働きをしたのだ。

敗戦で呆然となってしまった日本人は、自信を取り戻す余裕もなく、戦争の原因と責任はすべて日本にある、日本が悪かったのだ、日本は悪者だと繰り返される宣伝に、それと意識しないままにいつか洗脳された。

日本の過去はすべて悪かったのだと全否定する空気が醸成（じょうせい）されていった。

日本人は自分たちの過去、歴史にすっかり自信を失ってしまった。

だから次々と打ち出される（アメリカの）リフォームを唯々諾々（いいだくだく）と受け入れることになった。

それだけではない。自分たちの文化、伝統、歴史を肯定的にとらえられない雰囲気が蔓延していった。アメリカの狙う精神的「カルタゴの平和」は成功したのだ。

これは終戦直後、日本が主権を失っていた７年間に限ったことではない。今でも尾を引いている。

例えば、日本の近現代史を否定的にとらえる考え方は今でも根強い。そこに精神的「カルタゴの平和」を見るのは難しいことではない。

日本の近現代史を否定的にとらえる考え方を 「東京裁判史観」 と呼ぶ言い方があるが、まさに適切である。

（中略）

終戦直後、アメリカが目指した精神的「カルタゴの平和」によって、日本の精神文化は崩壊した。日本人は自分たちの歴史を否定することによって、文化や伝統までも忘却の彼方に葬り去った。日本人は日本人であることに誇りが持てなくなった。日本人の心はがらんどうになった。

真の目的

ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムの目的は、戦争責任を一方的に日本人に押し付けることによって、米側の戦争責任を隠し、日本人に罪悪感を抱かせ、アメリカでなく日本の軍隊を憎むように仕向け、日本人の心を骨抜きにすることであった。

占領期間７年間、アメリカとの大東亜戦争の倍近くの時間をかけて行われた、この日本人洗脳計画は、東京裁判、検閲、占領憲法の制定、公職追放、教育基本法の制定、焚書により、勇敢な日本人、善意あふれる日本人、優秀な日本人は、日本国には存在しないと、情報操作された。

また、日教組を設立し、教育現場に、日本の伝統文化、例えば「日の丸」や「君が代」、人間形成の基本となる「男らしさ」や「女らしさ」、そればかりか、世界最古の歴史を連綿と伝える天皇陛下の存在（※ 世界唯一の存在）までを徹底的に冒涜し、戦争への回帰であると騙し、無視する体制を作りあげてしまった。

1952年、サンフランシスコ講和条約が発効して占領から解放された後も、この日本人洗脳計画がメディアや教育界で維持され、独立国家の基本となる国軍の保持を可能とする、日本人による憲法制定や、人間形成の最大要因である、愛国心（※ 郷土愛）を養うための日本人による教育基本法の成立を拒否し続けさせた。

こうして日本人でありながら、先人を悪しざまに非難し、日本の良いところを覆い隠し、日本国を破壊しようとして貴重な知的財産や機密情報を平気で諸外国に売りつけるような、反日日本人が大量に生産されることになるのである。（ウイキペディアより抜粋、一部筆者加筆）

日本を弱体化する策としてＧＨＱが考え出したのは、国内で激しい空襲を耐えて生き残ったり、また戦場から戻ったり、海外から引き揚げてくる日本人の精神はそれなりに強靭である。容易なことでその精神を骨の髄まで弱体化させるのは無理だろう。

それであれば 狙うのは、次の世代である。

主権をアメリカ軍が握り、日本人が何も決めることが出来ない占領下の、昭和22年、ＧＨＱ主体で『教育基本法』を作り急激な教育改革を行い、『日教組』を組織して教員の反日・赤化思想の蔓延を画策、また、その他の社会的手段で愚民化を謀ろうとしたのである。

日本人を愚鈍化するために、それまでの日本の優れた人材を育成してきた教育方法をすべて否定し、学校制度を刷新、平等の名の元に優秀な人間が伸びないよう英才教育や飛び級の類は一切認めない。

公よりも個を重視させることで、自分勝手な人間を育成する。

日本独自の優れた道徳教育をないがしろにすることで日本人の価値観を崩壊せしめ、長幼の序といった風習も無価値化させ、過去を継承する可能性を根底から排除しようとしたのである。

同時期に行われたのが、いわゆる「３Ｓ政策」である。

経済界やマスコミ、教育の場から大物を追放し、教育制度を変更して一律にし、徐々にレベルダウンする。そしてマスコミも使って、専ら Screen , Sports , Sex に若者の意識を向けさせよう、という考えであった。

米国務省はこれに相当力を入れ、マッカーサーも異議なく実行した。

要は、日本の強さの源泉を徹底して調べ上げ、片っ端から潰していったのである。

その手法は、絶対的な軍事力と権力を背景に実に巧妙であった。

今の日本人の惨状は、この時から、作られたのである。

昭和20年8月15日が終戦記念日のウソ

国際法においては通常、講和条約（平和条約）の締結・発効によって、戦争が正式に終結するものとされます。つまり、講和の成立（平和条約の効力発生）によって、国際法上の戦争状態が終了するのです。

昭和20年9月2日に米艦ミズリー号上で連合国との間で「降伏文書」（連合国側の命名）の調印を行いましたが、この文書はポツダム宣言の内容を条約化して、日本の条件付終戦（※ 日本政府が無条件降伏したというのは大きな間違い）を正式に実現したもので、法的には「休戦協定」の性質を持ちます。

連合国占領軍は、日本が戦争終結の条件として受諾した事柄（ポツダム宣言６項～１３項に列記）を、日本に履行させるために、およそ７年間駐留して軍事占領行政を実施しますが、『サンフランシスコ対連合国平和条約』が発効する昭和27年4月28日までは、国際法的には日本と連合国の間に「戦争状態」が継続しており、いわゆるＡ級戦犯を裁いた東京裁判と、Ｂ・Ｃ級戦犯裁判とは、「連合国軍が軍事行動（戦争行為）として遂行したもの」なのです。

東京裁判の裁判官や検察官のすべてが、連合国軍所属の国からのみ選ばれたのも、ここに理由があります。

日本国民は、大東亜戦争は昭和20年8月15日に終わったと思い込んでいる人が多いのですが、国際法の観点からいえば、これは間違いで、戦闘期間が終わっても 軍事占領期間中は「戦争」は継続されていたと見るのが正しく、事実、連合国側は平和条約発効の時まで、「戦争行為として軍事占領を行う」という意識を堅持して、日本全土に軍隊を駐留させ、連合国の目的にかなった「日本人を弱体化させる」ための日本改造（占領用の憲法制定、日本人の心の拠り所となる神道の否定、愛国心を捨てさせ国力を弱めるための教育基本法の制定、道徳律である教育勅語の廃止、日本人に犯罪者意識を植え付ける東京裁判、日本は悪い国であったという歴史の創作、公職追放による国民操作、検閲によるマスコミ操作）に力を注いだのです。

終戦後、日本人が憧れたＧＨＱの真実の姿　

ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムとは

アメリカ本国がマッカーサー元帥に指令したことは、「日本が未来永劫、アメリカなどの白人国家、そして戦勝国となった中国や韓国に刃向かってこないよう、日本人の精神を徹底して破壊し、永続的な支配体制を確立する」―――これが、占領軍に与えられた役割だったのです。

『憲法』も『教育基本法』もこの目的に沿って作られ、『官僚組織を温存』し活用することで、日本国民を完璧にコントロール下に置き、『マスコミを飼い馴らす』ことで、日本国民の意識をアメリカにとって都合の良いものに変え、『教育を支配』することで、世界で唯一「祖国を批判することが正義である」などというとんでもない考え方を日本人に植え付けてしまったのです。

同時に、ＧＨＱは明治以降の歴史を改ざんすることで、「白人による植民地支配からのアジア解放」を目指した大東亜戦争 に対する罪悪感を日本人に植え付けるとともに、アメリカとの戦いを「日本国民対日本軍」との構図にすり替え、アメリカへの敵愾心を喪失させ、その敵意を旧日本軍（特に世界有数の軍隊であった陸軍）に向けさせ、挙げ句の果てには、世界が賞賛していた日本人の高い精神文化の根幹をなす、日本古来からの大らかな宗教観『神道』を破壊するために、占領後も継続して巧妙な宣伝工作を続けたのです。

このウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムは、大東亜戦争終結後より、連合国軍最高司令官総司令部（以下ＧＨＱと略記）による日本占領管理政策として、自由主義国家建設という名目の陰で、大東亜戦争の２倍の期間、７年もの長きに渡り秘密裏に行われ、日本人を骨抜きにする洗脳工作は、完全なる成功を見たのです。

昭和23年2月6日付、『ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム』との表題の文書がＣＩ＆Ｅ（民間情報教育局）からG-2 （ＣＩＳ・参謀第二部民間諜報局）宛てに発せられた。　

冒頭に「ＣＩＳ局長と、CI&E局長、およびその代理者間の最近の会談にもとづき、民間情報教育局は、ここに同局が、日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植えつける目的で、開始しかつこれまでに影響を及ぼして来た民間情報活動の概要を提出するものである」とある。

ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムについて江藤淳（慶応義塾大学教授）は、その嚆矢である太平洋戦争史という宣伝文書を「日本の「軍国主義者」と「国民」とを対立させようという意図が潜められ、この対立を仮構することによって、実際には日本と連合国、特に日本と米国とのあいだの戦いであった大戦を、現実には存在しなかった「軍国主義者」と「国民」とのあいだの戦いにすり替えようとする底意が秘められている」と分析。

また、「もしこの架空の対立の図式を、現実と錯覚し、あるいは何らかの理由で錯覚したふりをする日本人が出現すれば、CI&Eのウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラムは、一応所期の目的を達成したといってよい。つまり、そのとき、日本における伝統的秩序破壊のための、永久革命の図式が成立する。以後、日本人が大戦のために傾注した夥しいエネルギーは、『二度と再び米国に向けられることなく』、もっぱら軍国主義者と旧秩序の破壊に向けられるにちがいないとも指摘している。

また、「「軍国主義者」と「国民」の対立という架空の図式を導入することによって、「国民」に対する「罪」を犯したのも、「現在および将来の日本の苦難と窮乏」も、すべて「軍国主義者」の責任であって、米国には何らの責任もないという論理が成立可能になる。大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、「軍国主義者」が悪かったから起った災厄であって、実際に爆弾を落した米国人には少しも悪いところはない、ということになるのである」としている。

ウォーギルト・インフォメーション・プログラムは「何を伝えさせるか」という積極的な政策であり、検閲などのような「何を伝えさせないか」という消極的な政策と表裏一体の関係であり、後者の例として「一切を日本国民に知らせることを厳禁とした」プレスコードが代表的である。

昭和21年11月末には、すでに「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」として「SCAP-連合国最高司令官（司令部）に対する批判」など３０項目に及ぶ検閲指針がまとめられていたことが、米国立公文書館分室所在の資料によって明らかである。プランゲ文庫保存のタイプコピーには、多少の違いがあるが同様の検閲指針として具体的内容が挙げられている。

同12月8日、ＧＨＱは新聞社に対し用紙を特配し、日本軍の残虐行為を強調した「太平洋戰爭史」を連載させた。

その前書は次の文言で始まる。

「日本の軍国主義者が国民に対して犯した罪は、枚挙にいとまがないほどであるが、そのうち幾分かは既に公表されているものの、その多くは未だ白日の下に曝されておらず、時のたつに従って次々に動かすことの出来ぬ明瞭な資料によって発表されて行くことにならう。（以下略）」と、日本軍がいかに犯罪行為をしたのか印象的に残す手法を多用し、日本人の記憶に強く働きかけた。

それと平行し、ＧＨＱは翌9日からNHKのラジオを利用して「眞相はかうだ」の放送を開始した。

番組はその後、「眞相箱」等へ名称や体裁や伝え方をより効果のある方向へと変えつつ続行された。

昭和23年以降、番組は民間情報教育局（ＣＩＥ）の指示によりキャンペーンを行うインフォメーション・アワーへと変った。　（※ 日本国民には、ＮＨＫが独自に作った番組の外貌をまとわせ、ＧＨＱが創作したことを極秘とした。：筆者注）

昭和20年12月15日、ＧＨＱは、日本人の高い精神性を持ち得た根幹は、すべての宗教と共存できる日本独自の宗教観『神道』であると喝破し、ポツダム宣言に違反してでも壊滅に追い込むべく、「神道指令」を発令した。

以後アメリカＧＨＱは、日本国民に一切を隠した形で行わせた検閲によって、戦争の大義が明確化する「大東亜戦争」という文言を強制的に捨てさせ、アメリカとの戦争にすり替え大義を消滅させるべく「太平洋戦争」へと書換えさせ、言論を統制した。

終戦当時、米軍検閲官が日本国内で開封した私信（個人の郵便物）は、次のような「内容の文言」で埋めつくされていた。

「突然のことなので驚いております。政府がいくら最悪の事態になったといっても、聖戦完遂を誓った以上は犬死はしたくありません。敵は人道主義、国際主義などと唱えていますが、日本人に対してしたあの所業はどうでしょうか。数知れぬ戦争犠牲者のことを思ってほしいと思います。憎しみを感じないわけにはいきません」（8月16日付）
「大東亜戦争がみじめな結末を迎えたのは御承知の通りです。通学の途中にも、他の場所でも、あの憎い米兵の姿を見かけなければならなくなりました。今日の午後には、米兵が何人か学校の近くの床屋にはいっていました。／米兵は学校にもやって来て、教室を見まわって行きました。何ていやな奴等でしょう！　ぼくたち子供ですら、怒りを感じます。戦死した兵隊さんがこの光景を見たら、どんな気持がするでしょうか」（9月29日付）

江藤は、「ここで注目すべきは、当時の日本人が戦争と敗戦の悲惨さをもたらしたのが、自らの「邪悪」さとは考えていなかったという事実である。「数知れぬ戦争犠牲者は、日本の『邪悪』さの故に生れたのではなく、「敵」、つまり米軍の殺戮と破壊の結果生れたのである。「憎しみ」を感ずべき相手は日本政府や日本軍であるよりは、先ずもって当の殺戮者、破壊者でなくてはならない。当時の日本人は、ごく順当にこう考えていた。」と指摘した。

ＧＨＱ文書（月報）には敗戦直後の様子が記されていた。

「占領軍が東京入りしたとき、日本人の間に戦争に対して贖罪意識は全くといっていいほど存在しなかった。（中略）日本の敗北は単に産業と科学の劣性と原爆のゆえであるという信念が行き渡っていた」

こうした日本人の国民感情はその後もしばらく続き、ＣＩＥの文書はG-2（ＣＩＳ）隷下の民間検閲支隊（ＣＣＤ）の情報によれば昭和23年になっても「依然として日本人の心に、占領者の望むようなかたちで『ウォー・ギルト』が定着してなかった」有力な証拠である。

また、この「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」が以後、正確に東京裁判などの節目々々の時期に合わせて展開していった事実は看過できないとも江藤は指摘する。

東京裁判で東條英機による陳述があったその２ヶ月後、民間情報教育局（ＣＩＥ）は世論の動向に関して次のような分析を行っている。

「一部日本人の中には（中略）東條は確信を持って主張した、彼の勇気を日本国民は称賛すべきだとする感情が高まっている。これは、東條を処刑する段になると東條の殉教といふところまで拡大する恐れがある」

「広島における原子爆弾の使用を『残虐行為』と見做す・・・最近の傾向」（昭和23年3月3日、ＣＩＥ局長宛覚書）

こうした国民の機運の醸成に対しＣＩＥ局長は6月19日、民間諜報局（ＣＩＳ）の同意を得た上で、プログラムに第３段階を加える手筈を整え、情報宣伝に於ける対抗処置を取った・・・・・　（『閉された言語空間』（『文藝春秋・平成元年』より引用。一部筆者追記）

ウォーギルト・インフォメーション・プログラムは、日本での成功を見た

「大東亜戦争とは、白人種による過酷な植民地支配からのアジア（有色人種）解放を目指した戦いであり、日本が原材料の輸入を止められ産業が立ち行かなくなり自滅し、アメリカの植民地に編入されない為の、自衛の為の戦いであった」　

「アジアを侵略したのは欧米列強である」

「日本は、アジアの民と戦ってはいない。　アジアを侵略し植民地として苛斂誅求を行ってきた白人と戦ったのである」

「日本の軍隊は厳格な軍規が遵守され、礼儀正しく、世界の軍隊からの賞賛を受けていた」

「アメリカが占領下にでっち上げた戦犯など、日本にはいないのである」

「東京裁判は、国際法に違反した単なるリンチである」

「国際法には、個人の戦争犯罪を裁く法規などは、無い」

という終戦当初の戦争に対する日本人の明確な考え方が、徹底したウォー・ギルト・インフォメーション・プラグラムの様々な仕掛けの実施を続けた結果、徐々に、大東亜戦争ではなく「太平洋戦争」が正式呼称となり、「アジアを侵略するために始めた戦争であった」、「軍部は乱暴者で悪であった」、「戦前の日本は軍国主義で暗かった」、「正義の国アメリカによって日本は救われた」、「Ａ級戦犯は最も悪い」、「特に、中国・韓国には侵略して大変な迷惑をかけた」と、事実とは真逆の「ねつ造された歴史観」 を、日本国民全員が信じて疑わないようになってしまった。

不思議なことに、台湾に対しては韓国と同じように植民地（正確には併合）にしたにもかかわらず、そのような強い反省の想いがないし、台湾人も「今の経済発展は戦前の日本によりもたらされた」として親日的である。

（※ ＮＨＫと朝日新聞・毎日新聞ほかが、いまだに台湾に対しての贖罪感を埋め込むべく、テレビや新聞で特集を組み、日本人に反省を促しているにも拘らず）

特に『検閲』と『公職追放』は、日本人の考え方に甚大なる影響を与えた。

検閲は峻厳を極め、違反したと判断された場合は、発行停止の処分や回収裁断などが行われた。

また、政治家、思想家、並びに教師や公務員、そして人々の考え方に多大なる影響を与えるマスコミ等の職にある者で、この検閲に違背した者は、なさけ容赦なく職を解かれた（公職追放）。　これによって職場を追われた「日本を本気で思う者」は、全国で２０万人を超えたのです。

それまで、教育やマスコミで、古来より日本にある普遍の正義を説いてきた硬骨漢や信念の人々が職を追われ、代わって、それまで体制に背を向け日本を一度破壊しようと企んでいたコミュニスト（共産主義者）や、ＧＨＱによる情報・言論の統制に安直に迎合し、「日本は悪かったのだ」とのみ発言する変節漢が、それぞれの職場内での主要なポストに就き、所属する組織内での権力を得て、派閥人事を繰り返し、『自虐史』が連綿と伝えられたのです。

こうして日本人は、アメリカ本国よりの第一級指令に基づきマッカ－サーが目指した、世界で唯一「自分の国は悪かったのだ」という歴史感を学校で教えマスコミが喧伝する、日本人としての誇りを失った、骨抜きの民族に仕立て上げられた。

「自分の国（日本）を否定することこそが、正義」という考え方が、日本国民の隅々にまで植えつけられてしまったのです。

このような特異な考え方、歴史観を持つ国民は、実は、世界で唯一、日本人だけであることを、私たちは肝に銘じなければいけません。

チェコ出身の作家ミラン・クンデラは次のように語っています。

「一国の人々を抹殺するための最初の段階は、その記憶を失わせることである。その国民の図書、その文化、その歴史を消し去った上で、誰かに新しい本を書かせ、新しい文化をつくらせて新しい歴史を発明することだ。そうすれば間もなく、その国民は、国の現状についてもその過去についても忘れ始めることになるだろう」

まさしく、アメリカの占領軍であるＧＨＱが日本で行ったことである。

～相手の国を滅ぼすには武器は必要ない、その国の歴史を消し去ればいい～

マッカーサーは、日本支配に際してこう命令した。

「この民族は、終身、歴史を教えてはならない」

日本の学校から、国史の授業が消えた。

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