公職追放の実態
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公職追放は、「 日本を戦争に導いた軍国主義者の権力および影響力を永遠に排除する 」 という建前で行われましたが、真の目的は、『 日本を、アメリカ(白人国家)に対して二度と刃向かうことができないよう弱体化すること 』 であり、
追放の選別はGHQの恣意(しい)で、最初は戦争犯罪人、陸海軍人、超国家主義者・愛国者、政治指導者といった範囲だったのが、教育界、経済界、言論マスコミ界、さらには地方の小学校にまで及び、本来の意味で公職ではない民間企業、民間団体からの追放(パージ)も行われました。
その隙間(すきま)を埋めた人たちは、大きな利益を手にすることができたのです。
GHQの狙いは、敗戦によって沈む者と浮かび上がる者とをつくりだすことで、GHQの意に沿わない者を消滅させ、かつ日本国内に日本人の敵を生ぜしめ、日本社会を、歴史的にも人的にも分断することにあったと言ってよいと思います。
追放指定の基準は、あくまでGHQの占領政策を推進するのに障害となりそうな人物の排除で、それは裏返せば「 愛国心を維持する人 」や、「 日本史の真実を守ろうとする人 」、そして「 日本人としての誇りを持った人 」にとっては不利益を強いられ、それを捨て去る人には恩恵をもたらすという構図になっていたのです。
追放された人たちに代わってその地位に就いた 『 敗戦利得者 』 は、「 戦前の日本は悪かった 」を繰り返し、「 自虐史に染まり、左傾化する日本 」にほくそ笑みながら、自分に恩恵をもたらしてくれた戦後という時代を、GHQの行った日本弱体化のための政策を、GHQが作った歴史を、
そして、戦勝国の間ですら批判が湧き上がり、裁判長であったオーストラリア判事のウィリアム・ウェブが裁判開催中にもかかわらず、その「 茶番劇 」のあまりにもの酷さに、一時、意気消沈して投げ出そうとまでした「 東京裁判 」 を、褒め称え、今でも支え続けているのです。
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