マスコミを支配しろ！

On 2013年8月29日

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世界最大部数を誇る読売新聞の記事

平成25年11月23日の読売新聞朝刊にあった「昭和時代」という特集記事の最初の文言です。

日米開戦（上）

「日本は、日中戦争によって米国との関係を決定的に悪化させ、圧倒的な国力差を顧みない無謀な戦争に突き進んでいく。」

いまだに、一見保守を気取っている読売新聞ですら、アメリカ占領軍によって捏造された「自虐史観」を日本人に植え込むことで先祖を批判し貶め続け、私たちから日本民族の誇りを捨てさせようと記事を書く。

公職追放の拡大、マスコミ支配

アメリカ占領軍は一般的な措置だけでなく、政治家、官吏、教員などを名指しで追放するということも行っています。

その典型的な例が、総選挙で勝って次の首相になると目されていた日本自由党総裁の鳩山一郎の追放でした。

彼は、ＧＨＱの言いなりにはならず、自主独立の日本を目指していたため、ＧＨＱの意に沿わない人間として排除されたのです。一国の総理になろうかという人物をも簡単に追放してしまうＧＨＱの、ここまでの強権発動を見た日本の明日を担うべき人材たちは、いつ自分が公職追放になるかわからない立場であることを深く認識せざるを得ませんでした。

日本人を骨抜きにする意図を持ったＧＨＱの意のままに動くしか、敗戦後の仕事のない時代、生き残る道が無いことを、強く自覚させられたのです。

その後も公職追放は拡大強化され、その範囲は地方政界、一般財界、言論界、マスコミ界などまで広がっていきました。昭和22年には、有力会社、新聞社なども追放範囲に含め、追放された者が身代わりを立てるということも禁止され、結果、２０万６,０００人もの『本当に日本の復興を担うべき人たち』が公職追放の対象になってしまい、その代わりとして、ＧＨＱが指名した「共産主義者、もしくは、ＧＨＱの意を十二分に汲んだ人間たち」が要職に就いたのです。

公職追放令が及ぼした影響は、Ａ級戦犯とは桁違いでした。

２０万人以上が追放され、当然、影響はその周りの非常に多くの人たち、日本全体の人々の考え方にまで波及したのです。

「ＧＨＱの日本をダメにするための占領政策」に少しでも逆らう真似をしたら、仕事を強制的に辞めさせられてしまうことが、国民の隅々にまで「恐怖」として行きわたりました。

有力者を排除するだけでなく周りの人間たちに「お前たちもこうなるから言うことを聞け」という見せしめ効果は絶大です。

敗戦後の日本では、社会保障制度など望むべくもなく、失業したら餓死をも覚悟をしなくてはいけない時代、『公職追放』（ ※ 仕事を失うこと）というアメリカ占領軍による恐怖政治により、日本は、完全にＧＨＱと共産社会主義勢力が「意のままに操れる国」になってしまったのです。

追放された人たちは、仕事に就けないばかりか、検閲が厳しく書く事も許されなかったので、本当に仕事を失くし、明日の米を買う金にすら不自由をすることとなりました。

当時は、生活保護などというセーフティネットはありません。一家心中するか飢え死にするかの瀬戸際まで追い詰められた人たちも数多くいました。

アメリカ占領軍の言いなりになる人間たちが実権を握ったマスコミ業界や教育界、そして実業界では、人事権を持つ人間たちにより常に「自虐史観」を持った人間だけが「同士」として引き上げられ、代々、実権を握り続けるという、負のスパイラルに陥ってしまったのです。

ここで重要なのは、

日本人の基礎的な考え方をはぐくむ 教育を担う『学校』と、日本人の考え方をリードし決定づける『ジャーナリズム』に対する公職追放の徹底です。

占領を終了した後にまでこの２つを完璧にコントロールし続ける仕組みづくりに成功したＧＨＱは、占領後も、歴史を徹底して捻じ曲げ続けることが可能となり、アメリカ人（白人社会）が目指した、日本人から「祖国愛」をはく奪することに成功、未来永劫（えいごう）「弱体国家」にしかなれない、ＧＨＱによって作られた「誤った自虐史」に基づく考え方しかできない国民だらけにすることの成功を見たのです。　