靖国神社　12

On 2013年8月13日

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恐ろしいデータがここにある

もし、今、侵略戦争を仕掛けられたら、愛する祖国を守るため、どれだけの日本人が立ち上るのであろうか？

世界中の常識である「英霊を敬う」ことを止めた日本人に、国を守る気概は残っているのであろうか？

ここに恐ろしいデータがあります。

『もし、戦争がおこったら祖国の為に戦いますか』（平成17年・電通総研）という質問に対する回答です。　（「はい」の回答割合）

スウェーデン：８０.１％

中国：　　　　７５.７％

韓国：　　　　７１.７％

アメリカ：　　６３.２％

ロシア：　　　６０.６％

ドイツ:　　　　２７.７％

日本：　　　　１５.１％　（調査結果より一部抜粋）

世界で断トツの最下位が、我が日本人なのです。

「昔も今も国際紛争を最終的に解決する手段は、不幸なことではあるが物理力である。平和憲法を有するわが国についても例外ではない。もし仮に、他国がわが国に攻め入ってきたら、武力を行使して自国を防衛することは憲法第九条の下でも当然に許されている。

国のために命を捧げた人々が感謝も敬意も払われず、まるで犬死にのように扱われ、または忘れ去られるようでは、一体誰が国のために血を流して戦うのかという問題のである」　　（『稲田朋美衆議院議員、靖国参拝についての論文』　産経新聞（平成18年6月3日）より引用）

ある日本の若者は、アンケートにこう答えています。

「憲法９条がある限り、日本に攻めてくる国は絶対にない！」

「もし戦争になって戦わなければいけなくなったら、僕、死にます」

生存権すら他国に預けてしまうような若者を作ってしまったのが、日本の学校教育であり、日本の政治家であり、新聞やテレビをはじめとするマスメディアなのです。

世界の常識では、国家間での武力による弱肉強食がいまだ正当化されている現状において、祖国・国民を命がけで守ってくれる軍隊(日本では自衛隊)は、最大の砦であり、国民の誇りそのものです。「軍隊がなければ、もしくは軍隊が弱ければ、他国に侵略され略奪され、祖国は滅び、その国民は奴隷の扱いを受けなければならない」歴史が証明した、日本人以外みんなが知っている、世界の常識です。

将来、もし日本が他国に攻められたとき、侵略国の軍事力を上回る防衛力(軍事力)と、祖国を守るという強い意識が国民に無かったならば、攻めてくる敵から日本を守ることはできません。

いま日本で最も厄介な問題となってしまった二つの隣国、経済政策の失敗に対する国民の怒りの矛先を外に向けさせるべく反日感情を極限まで高めつつある韓国と、軍事力を背景に国土の拡大を実行し続けている中国は、自国民への反日感情操作により反日・侮日意識を極大化させ、最大の脅威が境界線を越えようとしています。

この予測は、夢物語ではありません。

身近な例を挙げるならば、満州族が住んでいた中国の隣国、満州国は、日本軍の撤退後、中国共産党軍の軍事力によって蹂躙され、中国の一地方（中国東北地方）となり満州人とその文化は全滅。

東トルキスタン共和国は、中国の新疆ウイグル自治区となり、男は仕事に就くことすらできず、逆らう者は拷問のうえ虐殺され、国を担うべき優秀な人材は殺害され、若い女性はすべて中国国内へ連れ去られ一人っ子政策の弊害で女性の数が極端に減った漢民族と強制的に結婚させられ、民族浄化（根絶やし）が現在も進行中なのです。

モンゴルは、中国共産党がささやいた「共存共栄」の甘言を信じ、中国国民党軍との戦いに協力をした。しかし、中国共産党の支配が始まると、その軍事力の前になすすべもなく蹂躙され、南側を奪い取られ、中国の内モンゴル自治区となり、民族浄化の名の元に拷問され大量殺戮が今でも繰り返されている。

チベットは必死の抵抗を試みるも、武器・人員共に圧倒的な中国共産党軍を前に侵略をゆるし、中国のチベット自治区とされ、寺院はすべて焼き払われチベット仏教は崩壊、民族浄化の名の元に大虐殺と漢民族による強姦と拷問、世界に誇るチベット仏教への宗教弾圧は今も続いています。

中国の拡大路線は止まることを知らず、東南アジアの海域を軍事力をもって勢力圏内に組み入れると、今度は、台湾、尖閣諸島、沖縄が、かつての自国領であったと世界に向かって宣言、沖縄では、学校教育と沖縄の新聞を主体としたメディアが反日・親中国の教育を深めており、中国人との国際結婚を使った暗躍もすでに開始している。それだけではなく、日本もかつて中国に対して朝貢外交をしていた属国である、などという偽りの歴史の発信まで始めているのです。