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戦後日本の最大の禍根とも言うべき「日教組」の誕生も、無責任教育の元凶である「教育委員会」も、ＧＨＱの置き土産

中国と韓国の真実

Ａ級戦犯の靖国神社合祀がどうのこうのと日本に対して大騒ぎしている 『中国』 は、実は、サンフランシスコ平和条約が締結された翌年に批准した 『日華平和条約の議定書』 で、サンフランシスコ平和条約の１１条を除外することが明記されていました。

がなり立てて日本からもっとお金を取ろうとしている 『韓国』 も、「 韓国は日本と戦争状態にあったことはなく、連合国共同宣言にも署名していない 」 として署名国となれていない、最も日本の戦争戦犯とは関わり合いが無かった国なのです。  なかったどころか、「 白人に虐げられ続けてきた有色人種解放 」 の大義を共有し、大東亜戦争を誇りある大日本帝国軍人として戦い、戦犯まで出した国なのです。

ようするに、中国・韓国だけは、国際法に基づく国際条約上、戦犯について何かを発言することが出来ない、する根拠が全くない、実は、してはいけない２ヵ国だったのです。

それだけではなく、日中、日韓の条約では『内政不干渉』が取り決められており、国家独自の文化・宗教である靖国神社問題は内政問題にあたり、干渉してはいけないのです。今までの中国・韓国の干渉は、完全に国際法に違反した違法行為だったのです。

このように、歴史的にも国際法的にも、靖国神社を最も認めてしかるべき国、靖国問題を議論することが出来ない、してはいけない二つの国の意見のみを尊重し、特亜２ヶ国以外の世界中の国々の意見・意志どころか、東京裁判に関わった連合国すべての国々の意見を無視し、外務省はじめ多くの国会議員、歴代の総理大臣までもがペコペコとこの２国に頭を下げ続け、中国と韓国のご機嫌伺いをし、この２ヶ国に強い口調で迫られると恐れをなし平身低頭謝罪し、日本の国益に反していてでもご意見を即採用し、『 世界の常識 』である、海外の要人が来たら必ず行う 「 英霊墓地への表敬訪問 」 をも固く禁じている滑稽な国は、実は、世界で唯一、我が日本だけなのです。

小泉首相当時、ブッシュ大統領が来日した際、アメリカ側が靖国参拝を強く希望したにも関わらず、小泉首相側と日本の外務省が強く固辞したというブラックユーモアにもならないハチャメチャな国が、我が日本なのです。

そして悲しいことに、この教えてはいけない 『世界の非常識』 を、学校の先生たちは子供たちに、今も教え続けているのです。

アメリカの詩人ウェン・コーエンは、こう語っています。

「 ルーズベルト大統領が勝手に戦争を仕組み、日本に押しつけた事を知り、仰天の思いであった。アメリカが無実の日本の指導者を処刑してしまったことに対し、一アメリカ人として心より日本人に詫びたい 」

連合国の主要メンバーであるイギリスのロード・ハンキー元内閣官房長官は、アメリカが仕掛けた極東軍事裁判をこう評しました。

「 東京裁判は、国際法を退歩させてしまった 」

「正しい日本の歴史」　（目次）

http://rekisi.amjt.net/?page_id=9