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東京裁判の具体的内容

先ず、東京裁判に際して、その根拠となるべき法律は、第２次世界大戦終了後の戦後処理をめぐって米・英・仏・ソの４大国の代表が集まり、ナチス・ドイツの暴虐無尽の侵略性と共謀性を将来への見せしめの為に断罪すべく、国際法に『 平和に対する罪 』と『 人道に対する罪 』の２項目が、新たに作られました。 こうして 『  ニュルンベルク国際軍事裁判条例  』（以下チャーターと呼ぶ）が作られ、ナチス・ドイツの戦犯が処刑されたのです。

日本もこの法律を流用し、マッカーサーの好き放題に東京裁判やアジア各国での軍事裁判が行われました。

この法律の問題点は、文明諸国が遵守してきた「 法なければ罪なく、罪なければ罰なし 」を完全に無視した、まさしく我々人類が築き上げてきた文明と国際法をも蹴散らした、後からじゃんけんの 『 無実の罪 』 の人間たちを犯罪者に仕立て上げるため、「 事が終わった後 」から作られた『 根拠にしてはいけない法律（チャーター）』に基づいて、裁判の外貌をまとって行われたことなのです。

戦争が終わったのちに、何とか敗戦国の人間たちを戦争犯罪人として処罰するため、そして敗戦国の日本人に対し「自分たちがいかに愚かな国の国民かを思い知らせる為に教育する」見せしめとして、無理やり作った、法の精神を無視した法律だったのです。

　また、本裁判は「太平洋戦争」に関しての裁判であり、昭和16年12月8日～昭和20年9月2日までの期間に限っての裁判でなければならないにもかかわらず、昭和3年1月1日からにまで遡って裁判を行うという（ ※ 各国との国際条約ですべて解決済み ）、荒唐無稽な国際法を完全に踏みにじった、法律無き、茶番劇としか言いようのない、裁判劇だったのです。

その上、東京裁判の根拠法となる『 極東軍事裁判所条例（チャーター）』の最大の特徴は、なによりも、「 マッカーサー元帥の考え方がすべてに優先され、最高の法律となる 」という、とんでもない法律だったことです。

このとんでもない法律による裁判結果を、『 国際裁判 』という名前がついているがために、私たち日本人は、至上の喜びをもって迎え、欧米では、このあまりのひどい裁判内容に大論争にまで発展していることすら（ マスコミが報道しない為 ）日本人は知らず、いまだに『 大変有難い貴重なもの 』として拝み奉っているのです。

東京裁判の裁判官は、本来は中立の立場でなくてはいけないのですが、全員、日本と戦った戦勝国から来た一一名からなっていました。

• ウィリアム・ウェブ（オーストラリア連邦派遣） – 裁判長。連邦最高裁判所判事。
• マイロン・Ｃ・クレマー少将（アメリカ合衆国派遣）- 陸軍省法務総監。ジョン・Ｐ・ヒギンズから交代。
• ウィリアム・パトリック（グレートブリテンおよび北アイルランド連合王国派遣）- スコットランド刑事上級裁判所判事
• イワン・Ｍ・ザリヤノフ少将（ソビエト社会主義共和国連邦派遣）- 最高裁判所判事。陸大法学部長
• アンリー・ベルナール（フランス共和国派遣）- 軍事法廷主席検事
• 梅汝敖（中華民国派遣） – 立法院委員長代理。イェール大学ロー・スクール学位取得者。
• ベルト・レーリンク（オランダ王国派遣） – ユトレヒト司法裁判所判事
• Ｅ・スチュワート・マックドウガル（カナダ派遣）- ケベック州裁判所判事。
• エリマ・ハーベー・ノースクロフト（ニュージーランド派遣）- 最高裁判所判事。
• デルフィン･ハラニーリャ（フィリピン共和国派遣） – 司法長官。最高裁判所判事。
• ラダ・ビノード・パール（イギリス領インド帝国派遣） – カルカッタ高等裁判所判事。

すべて今まで日本を撃滅すべく戦ってきた国々の裁判官であり、まったく中立性が担保されない一方的なリンチ裁判であることは明白であり、単に日本人としての誇りを喪失させる為だけの最大のインパクトを持った「茶番劇」だったことが、この裁判官を見ただけでも容易に想像できます。

そればかりか、東京裁判は、以下のような致命的な問題点を抱えていたのです。

昭和21年、東京裁判開催中から「東京裁判を行うこと自体が文明の後退である」として、戦勝国の間からですら批判を受けていた。

裁判官１１名のうち、国際裁判に耐えうる「国際法の専門家」はインドのパール判事のみであった。

梅汝敖（ 中華民国派遣 ）に至っては、法曹経験が無かった。

裁判長のオーストラリア判事ウエッブは、ニューギニアにおける日本軍の不法行為を告発し、国際法では「事件の告発に関与したものはその事件の裁判官になれない」に当てはまり、不適当者であった。

裁判官を出しているソ連は、日本と「中立条約』を結んだ準中立国にもかかわらず、国際法に違反し、満州や北方四島そして樺太を侵略し、多くの日本婦女子を欲望のままに強姦・輪姦し、２５万もの民間人を虐殺し、１０５万人もの日本人を極寒のシベリア（ 正しい歴史は、シベリアだけでなくソビエト連邦所属の各国 ）に強制連行し虐待労働をさせている最中にもかかわらず「正義」の名のもとに裁判官の席に座っていた。

同じく裁判官を出していたイギリスとオランダそしてフランスは、日本軍がいなくなったアジアを再び植民地にしようと侵略戦争を再び開始し、侵略の真最中であった。

東京裁判を主催したアメリカは、（イ）（ロ）（ハ）のすべてに違反し、米英が共同で謀議し日本を太平洋戦争に引きずり込んだだけでなく、民間人の大虐殺及び民間施設の大量破壊を計画、民間都市への大空襲を実行し８０万人を超える民間人の死傷者を出したばかりか、広島と長崎への原爆投下を実行し３０万人の民間人を一瞬で虐殺、それ以上の人々を放射能による後遺障害で苦しめた。その上、ソ連に対しイギリスと共謀し国際条約に違反した対日戦に参加するよう教唆した。

「 いかなる詭弁を用いようと、原爆投下の主目的が、戦闘員ではなく女子供老人などの非戦闘員の殺傷であったことを否定することはできない。そもそもアメリカは日本を挑発しなければ決して真珠湾を攻撃されることはなかっただろう 」　ハーバート・フーバー　（第３１代アメリカ合衆国大統領）

今では、「 東京裁判の判決は、国際法に完全に違反し何の意味もなさない 」ということが、世界の法曹界では常識になっており、東京裁判以降、世界各国で起こった数多の戦争終結後、戦勝国による戦争裁判が行われたことはありません。

このように、東京裁判は、単なる「 マッカーサーの復讐劇 」と「 洗脳プログラム 」でしかなく、今では世界中で完全に否定されているにもかかわらず、日本人だけは大変に尊重しているのです。

また東京裁判のように、後から作った法律で罰する行為は、いくら法律を守って生活していても、後から犯罪人になるよう法律が作られ、逮捕され、裁判にかけられ有罪となってしまうわけですから、法律の持つ意味は、ある特定の人間（国家）へのリンチ以外の何者でもなくなってしまうのです。

これが、東京裁判において、東京裁判の判事の中で唯一の国際法の専門家であったパール判事が、東京裁判で戦犯容疑者たちを全員無罪と判決した理由の一つであり、各国の専門家により東京裁判が否定されている最大の理由なのです。

「正しい日本の歴史」　（目次）

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