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誹謗中傷を繰り返す韓国人達へ （１１分）

http://www.youtube.com/watch?v=FXIYFvyVKBo

アメリカ合衆国が策略している、 「アジアにおける（白人国家）アメリカのプレゼンスと利権を最大限に確保」すべく、 アメリカを中心とした形での東アジアの安定のためには、（世界的に見て大変に優れた有色人種の国である）日本がアジアの中心となることは絶対に許されず、そのためには日本を弱体化させておく必要があった。　

アメリカが裏で特亜（シナ･朝鮮）をあおり、日本との緊張関係に置き、トラブルを起こし続けさせておく理由がここにあったのです。　

アメリカは、アジアにおける自国の利権確保のために、（数千年のだまし合いと次々と起こした侵略戦争の血塗られた歴史で培ってきた）白人特有の狡猾（こうかつ）さを最大限に使って、策をめぐらせ、日･中･韓の対立を演出し続けてきた。

東アジア地域が安定してしまうと、アメリカが付け入るすきが無くなる。 支配したい地域を部族間の争いを上手に演出して不安定化させる手法は、少数の白人種が大量の有色人種を支配する手法として、500年前から使っている。

未だに使えていることに思わず笑みがこぼれてしまうのは、私だけではないだろう。

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日本の占領政策、その基本

ソビエト共産党の国際機関であるコミンテルンの歴史観は、日清・日露戦争そして欧米列強と韓国からの要請に基づき日本が一切の武力を用いず平和的に国際条約を結んだ上で行った日韓併合も含めて、日本の近代そのものを侵略戦争の歴史だと規定していた。

アメリカは戦後、そんな共産主義の考え方を「同じ戦勝国の考え方である」という屁理屈をつけて大いに利用して占領政策を実施した。

日教組を作ったのもその１つであるが、ソ連のコミンテルン史観とアメリカの「太平洋戦争」史観が合体し、戦後日本の歴史教育の基本となった。

日本人はいわば＜義眼＞をはめられ、それ以来７０年も外せずに今日に至っているのである。

占領軍は絶対的な地位を利用して、欧米の帝国主義・有色人種を侵略し植民にして搾取し続けたことへの批判は一切許さず、「日本人は生まれつき攻撃的・侵略的・軍国主義的な国民」であると決めつけ日本人に押し付けた。

また、たくさんの日本語の使用を禁じた。「国体」や「皇国の道」の禁止は知られているが、「国家」「国民」「わが国」が禁じられていたとは誰も知らなかった。「わが国」の「わが」は愛国心につながるからがその理由であった。

臆病なまでに占領軍に気がねし、文部省は【君が代】を自主規制して音楽の教科書に載せなかったほどである。 日本の指導的立場にある各省庁ですらこのありさまであるから、大衆に至ってはなおさらであったことは想像に難くない。 この負け犬根性の「事なかれ主義」が今に至るまで連綿と続き、敗戦利得者（日本人）を大いに太らせ、日本人から愛国心と日本人としての誇りと矜持を喪失させたのである。

すべて、アメリカの思惑以上にうまくいった。

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確認すべき書籍

日本が二度と立ち上がれないようにアメリカが占領期に行ったこと

高橋史郎 著　致知出版

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最近の行動で見ると

新・安部総理が『日本の復活』をかけて行動を始め、成果が出始めたタイミングで、アメリカまで（全くデタラメであることを良く解っていながら）「歴史問題」 持ち出し 足を引っ張りだした。

また、「世界常識に準拠した普通の国」 になろうと修正を始めた安部首相の行動を、 アメリカの大手マスコミを使って「安部総理は、日本を右傾化させようとしている」 などと、極右国家 らしからぬ発言を繰り返し、批判するようになった。　

それだけにとどまらず、「尖閣諸島」問題では、煮え切らない態度にかじを切った。

これで、特亜２ヶ国の日本に対する先鋭化に火がつき不安定化した。

アメリカが直接手を下さなくとも、アメリカはアジアを自由にコントロールできている。

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「正しい歴史」を俯瞰（ふかん）して見ると、このことがもっと良く解る。

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一例をあげるのなら、大英帝国（イギリス）が、インドをはじめとするアジア・アフリカの植民地を少人数で効率的に支配した時に使った手法 「部族間の対立をあおり、争いを上手に使って支配する」 そのままである。

「朝鮮戦争の勃発」（「アメリカのディフェンス･ゾーンは日本列島から」発言を聞いた金日成が韓国へ侵攻）や、イラクのクェートへの軍事侵攻を口実に攻め込んだ「デザート･ストーム作戦」（「イラクがクェートに侵攻してもアメリカは関与しません」とアメリカはフセイン大統領にささやきクェート前面に展開していたイラク軍をクェートになだれ込ませた）手法そのものである。

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しかし、

特亜と日本の間に起こっている『領土問題』や『歴史問題』の根は、アメリカ合衆国にあることを、誰も言わない。

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そして、もう一つの恐怖は、中国の体制崩壊である

共産党幹部のうち80％が、アメリカに家族の誰かを住まわせ、金融資産をアメリカに移し終えた。その額１３兆円。 国家運営の中心が、いつでも逃げれる体制で、支配を続けている。どれだけ無責任な行政になるのかは、想像に難くない。

富裕層も、アフリカに逃げ出した。

それだけでは無い。

共産党幹部が逃がした金融資産は、一人当たり６億円を超える。平均月収が３万円に届かない中国において、この格差は、あまりにもひどい。 このひどさに、毎年３０万件を超える暴動が起きている。

次に大規模なデモ活動が起こったら、必ず【反体制暴動】に代わる。　だから、大規模な反日デモ（大規模なデモ行動は、中国共産党が裏で糸を引いている）が起こる心配は、もう無い。

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もう一つ

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