正しい日本の歴史

　この、重金属と有害化学薬品にまみれ、ヒロシマ型原爆の何万発分もの放射能をまき散らした核実験を行い放射能汚染までも深刻なうえ、日本の安全基準の数十倍の農薬と人体に危険を及ぼす成長促進剤が大量に混ぜ込まれ、シナに於いて （ 奇形児が大量発生 ） している実績を持つ 『 危険極まりない中国産の食材 （ 野菜・きのこ・肉 ほか）』 は、「 簡単・便利、そして安い！」 と日本では大好評で、スーパーやデパート、コンビニや持ち帰り弁当の 惣菜・弁当・冷凍食品・インスタント食品 の 具材 となり、ファミリーレストラン や 居酒屋など 外食産業の食材として、大量に私たちの胃袋の中に押し込まれています。

　ちなみに、韓国の食材も、汚染具合はシナと全く同じレベル。　おまけに、適当に造った原子力発電所から漏れ出している大量の放射能に汚染されています。　シナの野菜は、インチキながらもチョットだけですが検査らしき事をしています。しかし、有害物質を大量に含む、「 危険極まりない韓国の食材 」 は、なぜかフリーパスで日本に入るようになっています。

外食産業は言います。

「社内基準に準拠した安全な商品のみを提供しています」と。

要は、何もしてはいないのですね。

シナ人民が健康に生きることすら不可能になるほどに汚染されてしまった重度の公害に汚染されてしまったシナでは、一握りの共産党幹部だけが豪勢を極め、それ以外の圧倒的な国民は貧困にあえぎ生活にも困窮する大格差社会への不満が爆発し、年間30万件を超える暴動が全国各地で起こっている。

情報機関関係者の間では、シナ共産党の一党支配体制の崩壊は間近と見られています。

そのような状況下、共産党幹部は、少しでも多くの私腹を肥やすため、共産党の一党独裁を長らえさせようと企（たくら）み、情報を操作し、他国との緊張状態を作り上げ、紛争を激化させることで民衆の危機感を喚起し、関心を国内問題から外に向けさせ、体制を維持しようとしています。

メイン･ターゲットは、日本。

歴史問題で敵愾心（てきがいしん）をあおり、財政難にあえぐアメリカから［話し合いによる歩み寄り］（「尖閣問題」には関与できません）という言質をとった今、尖閣諸島をめぐるシナの動きはより先鋭化し、戦端がいつ開かれても不思議ではなくなりました。

万一、第２次シナ事変が勃発した場合、

卑怯にも、お金持ちは、日本から逃げることを考えるでしょう。

しかし、

飛行機で逃げようにも、ミサイルで簡単に、撃ち落とされます。

船で逃げようにも、シナ海軍は、どこまでも潜航し続けることができる、次世代の「無限エンジン」を積んだ静粛性の非常に高い潜水艦を、すでに配備しています。（※原子力潜水艦ではない）

なお、１５年ほど前、外務省と日本政府は、シナ海軍に、日本列島周辺の太平洋沿岸全域の海底測量を許可してしまいましたから、潜水艦が日本の周りを自由に潜航できる詳細な海図を、シナ海軍は持っています。

日本の海域は、丸裸なのです。

「ざ~ん、ね～～～～んっ！」

憲法の話に、戻ります。

国際法の基本条約であるハーグ条約には「国の権力が事実上占領者の手に移りたる上は、占領者は、絶対の支障が無き限り、占領地の現行法律を尊重して、なるべく公共の秩序及び生活を回復確保する為施し得べき一切の手段を尽くすべし」　（ハーグ条約付属書規則第４３条）　とあります。

物事を決める権利である主権が日本国民に無い占領下、占領軍主導で憲法改正を推し進めることは、明らかなハーグ条約違反だったのです。

そのため、さも日本人が発意し作成したように見せかけるべく、検閲（けんえつ）を強化し、マスコミを使って日本国民を洗脳しただけでなく、記念日を作りました。

その記念日を追っていくと、アメリカ人の陰湿さと、自分たちが戦争を仕掛けておきながら、日本にひどい目にあわされたことに対する復讐の執念深さを知ることができます。

昭和２１年２月２２日（ＧＨＱの占領下であった）、アメリカの軍事力を背景とした脅しに屈した幣原喜重郎内閣がマッカ－サー草案を日本国憲法にすることを閣議決定させられました。

この日は、子供のころ「桜の木を切り倒した」ことで有名なアメリカ合衆国初代大統領、ジョージ・ワシントンの誕生日に当たるのです。桜とは、言わずと知れた日本の国花の一つであるかのように扱われている、日本人の心を表す樹木です。

日本人は全く気付いてはいないのですが、「日本を根本（幹の部分）から切り倒す」という意味が込められていたのです。

同年１１月３日を「文化の日」文化のとして制定。新憲法が公布された記念日であるとしました。

この日は、明治天皇の誕生日に当たり、日本の記念日（祝日だった）『明治節』なのです。

明治天皇とは、白人国家が有色人種国家を侵略し植民地となし、有色人種を家畜として扱うことが当たり前であった明治時代、有色人種に対する「不敗神話」を続けてきた白人国家の、それも世界最強を誇るロシア帝国を、有色人種の小国でしかなかった日本が破った時の国家元首です。

「白人による世界支配が未来永劫続く」諦（あきら）め絶望していた有色人種に大いなる希望を、傲慢（ごうまん）な白人種に驚愕と恐怖と屈辱を与えた明治天皇の誕生日を、白人国家による占領法規を認めさせた記念日にさせたのです。

ついでに書き加えるなら、

４月２９日、昭和天皇誕生日の日（天長節）には、アメリカの戦争責任を隠すため、そして日本人を貶めるために、戦後アメリカ占領軍が作った（法的根拠が皆無の）チャーターに基づき、東京（軍事）裁判で、有名人をＡ級戦犯として起訴。

１２月２３日、皇太子殿下（現天皇陛下）の誕生日には、でっち上げた罪で作ったＡ級戦犯６人を吊るした。

ここまでの陰湿極まりない悪意は、日本人では考えることすら出来ない。

日本人を骨抜きにすべく、日本人にとって大変におめでたい記念日を使って、暗い贖罪の意識を持ち続けさせるべく仕組み「暗黒の日」とさせたアメリカの底意地の悪さと、執念深さを知ることができます。

そして、昭和２２年５月３日を「憲法記念日」に制定。新憲法の施行を記念する日であるとし、「文化の日」とともに両日を国民の祝日にまでしたのです。

この復讐工作は思いの外うまくいき、アメリカ人の黒い意志とは裏腹に、私たち日本人は無邪気にも、新しい憲法を自分たちの手で作り上げたのだと今に至るまで錯覚させられ続け、単なる「占領法規」を、『日本国憲法』である！と信じ、一度も改変すらせずに世界一、大事にさせられてきたのです。

その結果、「世界一古い改変されていない憲法」という、最もありがたくない称号（汚名）まで付いてしまいました。

宮城前で天皇皇后両陛下（新憲法公布記念祝賀都民大会）

 昭和２２年５月４日付『毎日新聞』

昭和２２年５月４日付『読売新聞』

敗戦国、ドイツの場合 

同じ敗戦国であったドイツは違いました。

日本とは異なり、戦勝国から「憲法草案」を強制されることは無く、ドイツ人自身が起草しながら、占領下に制定された憲法は暫定的なものとして「基本法」としたのです。占領されている限り、自由な意思によるものではないとの判断があったといわれています。

また、独立が回復されてから制定された「ドイツ憲法」も、時代に合わせ５９回もの改正がなされているのです。

憲法改正は、何もドイツだけでなく、世界中どの国でも、時代の情勢・常識に合わせ、何度となくなされています。

「占領法規」に過ぎない、現在の「日本国憲法」を、改正もせずに、金科玉条のごとく後生大事に抱え続けている国は、実は、世界で唯一、日本だけなのです。

笑える「日本国憲法」概説

 ＧＨＱにより作成され、強制的に押し付けられた日本国憲法で、思わず笑ってしまうのは、どこの国の憲法にもない『前文』という、間違いだらけな日本語を使った、不思議な文章が置かれていることです。

美しい言葉が並んでいるようで、実は何を言いたいのかよくわからない、翻訳調まるだしの悪文で名高い、日本国憲法の前文です。

例えば、こんなものがあります。

「わが国全土にわたって自由のもたらす恵沢を確保し」

皆さんは、何を言っているのかわかりますか？

その前文には、世界の常識から鑑みたら不可思議としか言いようのない

「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した」

「われらは、平和を維持し、専制と隷従、圧迫と偏狭を地上から永遠に除去しようと努めてゐる国際社会において」

と事実誤認も甚だしい文言が、間違いだらけの日本語と共に、恥ずかしげもなく整然と並んでいるのです。

近隣諸国の平和への考え方を見てみましょう。

シナ（※中国の国際標準名称）を支配している習近平共産党総書記長の、平成２４年１２月１０日、東シナ海の防衛を管轄する広州軍区司令部での発言。

「いつでも戦争ができなければならず、その戦争は必ず勝たなければならない」

人民解放軍の高級幹部も「戦争に備えよ」と連発し、平成２５年１月３０日、日本の領海を侵犯したシナ海軍フリゲート艦は、国際法上の戦闘開始行動となる射撃管制レーダーを日本の護衛艦〈自衛隊〉に対し照射した。正しい国際法と国際慣例に基づく日本の本来の反応は、自衛艦は、射撃レーダーを照射したシナ海軍のフリゲート艦を撃沈して当たり前なのである。

北朝鮮（※朝鮮民主主義人民共和国の国際標準名称）では、平成２５年３月１７日、朝鮮労働党機関紙、労働新聞が、

「必要な時に、必要な対象に対して自衛的な軍事行動をとる。日本も決して例外ではない」

「わが方は核を含めたあらゆる攻撃手段を備えている。日本は海の向こうにいるからといって、無慈悲な攻撃を免れることができると誤解してはならない」

南朝鮮（※大韓民国の国際標準名称）は、徴兵制をとっているだけでなく、

日本人は全く知りませんが、言論の自由は許されず、自由な意思表現は弾圧されている。

また学校の歴史教科書は一つしかなく、教え方に至るまで極右勢力に支配された政府の意のままとなって反日教育を小学校から徹底して行い、歴史をゆがめ、自分たちの苦しい生活の恨みを日本に向けさせることで国をまとめ続けている。

自由に意思表現ができる日本では考えられない教育を、南朝鮮では小学校から大人に至るまで行っているのです。

マスコミや経済界が「日本の生命線」などと持ち上げている平和国家のはずの近隣諸国ですら

このありさまなのである。

戦後も戦争が絶えない世の中で、「日本以外の国は、平和を愛し続ける平和主義の国ばかりであり、日本だけが侵略戦争を仕掛ける愚かな国であるから、諸外国に日本の安全を任せましょう」がごとき文言と、

「白人支配が確立した世界で、犯され、虐殺され、収奪されて、もがき苦しんでいた有色人種を救うために、そして祖国の存亡をかけて戦った『大東亜戦争』の大義」を抹殺し、白人たちが５００年にも渡って有色人種に対して犯した、残虐なる犯罪行為を、日本人がやった事にすり替え、白人国家の犯罪行為を抹消しただけでなく、「日本人に間違った歴史認識を植え付け、日本人の自信と誇りと祖国愛を消し去ることを目的とした内容」の文言になっているのです。

このような、トンでも文章が羅列されている『日本国憲法』を、私たちは愛し続けてきたのです。

それだけでは済まない現実があります。

この文言があるため、一生懸命丸暗記のみの勉強をし、学校のテストで良い点数を取り、大学でも暗記中心の勉強をしてきた高学歴層に「日本は悪いことをしてきた国、外国はみなさん良い人たちの国」、「日本人に生まれてこなければ良かった！」などという、誤った歴史認識と贖罪の国家観が、確信となり、広がってしまったのです。

それともう２つ。

「第１条　天皇は、日本国の象徴であり日本国民統合の象徴であって、この地位は、主権の存する日本国民の総意に基く。」

米軍の占領下で、主権を存しない日本国民しかいなかった時代に作られた占領憲法であるにもかかわらず、ご丁寧にも「主権の存する日本国民の総意に基く」とあることはブラックユーモアでしかなく、この条文にある「象徴天皇」などという言葉に至っては、その言葉の解釈を憲法学者がいまだに議論しているのです。

実は、マッカーサー草案に、「シンボル」という法律用語とは思えない文学的な表現があり、ただ訳しただけなのですが・・・。

「第１８条　何人も、いかなる奴隷的拘束も受けない。又、犯罪に因る処罰の場合を除いては、その意に反する苦役に服させられない。」

日本にはかつて奴隷制度は全く存在していなかったことは、皆さんもよくご存じだと思います。奴隷を使っていたのは、実は、白人国家のアメリカ合衆国でありヨーロッパ諸国でした。

その上、植民地農場（プランテーション）などで有色人種に苦役（強制労働・拷問・強姦・虐殺）を強いて莫大な利益を享受していたのは、アメリカをはじめとする欧米の列強国だけです。

この項目があることで、欧米列強が５００年間にわたり有色人種の植民地支配を続け、多大なる搾取・略奪をおこない、有色人種を苦しめ続けた悪事を、日本にすり替えることに成功。

日本人が有色人種解放の為に立ち上がった「大東亜戦争」の大義をねじ曲げ、負のイメージを我々日本人に置き換え、植え付けることで、白人の行ってきた数々の非道の行いを日本人に転嫁し、おおい隠す目的を達成させたのです。

『日本国憲法』の本当の姿は、有色人種で唯一、白人国家に戦いを挑み、アメリカ軍兵士を恐怖で震え上がらせ、アメリカ以外の白人国家すべてに勝ってしまった日本を、二度と白人に歯向かえないよう骨抜きにし、アメリカ･インディアンの如く何もできない民族に作り変えてしまおうと、ＧＨＱにより作成された「占領法規」なのですが、もう一つの側面がありました。

それは、当時のアメリカのもう一つの理想（共産主義）を日本で試してみようと思いつき、ＧＨＱ民生局主導（共産主義勢力が主流）で作られた内容だったということなのです。もし、ＧＨＱ民生局から強制されたままの内容で憲法を制定していたら、土地はすべて国有財産になるなど、日本は共産主義国家として生きていかねばならない憲法になっていたのです。

これは、「吉田首相の懐刀」と呼ばれ、戦後も日本人としての誇りと矜持（きょうじ）を持ち続け、ＧＨＱと闘った、ＧＨＱの将校をして「従順ならざる唯一の日本人」と言わしめた白洲次郎の活躍により阻止され、今の憲法にまでなんとか修正がなされたのです。　（※憲法改正の重責を担うべき松本烝治国務大臣は、憲法改正のＧＨＱとの最終交渉テーブルから逃避）

本来は、独立を果たし、主権が日本に戻された段階で

憲法は『国民の発意』によって再度改正せられるべきものであり、ＧＨＱにより強制された憲法改正当初は、日本人は、皆そう考えていました。

しかし、ＧＨＱの占領政策である

東京裁判 『歴史（自虐史観）の徹底した植え付け』

検閲 『マスコミ支配、国民の洗脳 、 焚書（ふんしょ）、歴史の書き換え、郵便物の検閲』

公職追放 『小学校～大学の教育支配、共産主義・社会主義勢力中心の日本を構築、企業経営者や幹部社員たちの洗脳』

神道指令『日本人の根本の破壊、１００年後には天皇制を崩壊させよ』

教育基本法『日本人だけが持つ「高い道徳心」の破壊』

があまりにもうまくいきすぎた為、完全に日本人の精神力は衰えきってしまい、かつ経済成長の追い風を受け、憲法改正、独立国家としての新憲法制定への熱い想いは舞い散ってしまったのです。

また、日本を貶（おとし）めるためにＧＨＱが憲法に埋め込んだ地雷、９６条（２／３条項：憲法改正には国会議員の２／３以上の賛成が必要。日本国憲法を押しつけたアメリカにすら存在しない、世界で唯一の「憲法改正を阻む」ために作られた条項である）の存在が、日本人をして憲法改正を阻む最大要因となったのです。

 それだけに止まらず、日本人が日本を批判し貶めるだけでなく、シナ・朝鮮に媚（こび）を売るような左傾化した社会となってしまった最