真珠湾攻撃、その真実の歴史  ~その1~

On 2013年4月29日

にほんブログ村 歴史ブログへ にほんブログ村

↑ 応援クリック お願いします!

 

 

真珠湾攻撃、その真実の歴史 

 

「 ルーズベルト大統領は、その絶大な権力を使って遂に米国を日本との戦争に巻き込むことに成功した。 そのことは、米国を欧州における戦争に参戦させるという彼の最終的な目的を達成させた 」

ハミルトン・フィッシュ:日米開戦時、アメリカ共和党の主導的政治家であった大物下院議員。 民主党のルーズベルトと大統領の座を争っていた。    “ Tragic Deception ” 『悲劇的欺瞞』 (邦題『日米開戦の悲劇』)より

 真珠湾                      

 

日本海軍のパールハーバーへの奇襲攻撃は、日本がアメリカに宣戦布告をする前であった。

『 だまし討ち 』をされたアメリカ国民は激怒し、「 リメンバー・パール・ハーバー! 」 の名の元に国民一丸となり戦争に突入し、激闘の末、アジア侵略を画策していた日本軍を撃破した。アジアを侵略しアジア人を苦しめ抜いた日本軍は、『 正義の国アメリカ合衆国 』により、こうして消滅したのである。

学校で学び、テレビや新聞の特集で確認し、疑うことなく信じ反省し、戦前の日本人を私たち戦後世代は批判してきました。

 

果たして、そのような「 アメリカ合衆国の美談 」は、実在するのでしょうか?

 

真実の歴史では、日本は 『 だまし討ち 』 など、一切していなかったのです。

 

戦前の日本人は、軍人を含め、武士道精神に基づく『 正 義  』という名の「 高い精神文化 」を持ち、軍人から一般国民に至るまで礼儀正しく勤勉で、勤労精神にあふれ「 公に尽くす心 」を持ち、その精神性の気高(けだか)さから、世界中の人々に称賛され尊敬を集めていたのです。

緯度が高く寒冷で荒れた土地( ユーラシア大陸の西のはずれの狭いヨーロッパエリア )に住んでいた白人種たちは、農作物が育たず、労働して育てるよりも奪うことが大好きで、太古の昔から動物たちをダマして狩ることで生きてきた狩猟民族なのです。その生活の中で培った考え方が「 ダマしてでも奪い取ることが正しいこと 」であり、日本人のような高潔な考え方は決して持つことが出来なかったのです。

イギリス王室の出自が「 バイキング(海を使った強奪・強姦集団) 」であったことを誇りにしていることからも、白人種の生活に根差した生きるための基本的な考え方がよくわかります。

 

パールハーバー奇襲の真実とは『  宣戦布告が遅れた  』などということは一切なく、国際法の開戦慣例にのっとり、しっかりと、天皇陛下の名の元に宣戦布告がなされていたのです。

私たちが信じてきた『 宣戦布告が遅れた 』などというのは、実は、笑止千万な話なのです。

現に、当時の日本大使館員達は戦後、いずれも「功労者」として外務次官や駐米、国連大使となり栄進しています。

宣戦布告が遅れたというのは、「 戦争開始 」を待ち望んでいたルーズベルト大統領がアメリカ国民を騙すために使った方便であり、アメリカ(GHQ)の占領政策に沿って植えつけられた「 贖罪の歴史認識 」の一つなのです。

 

実は、『 宣戦布告 』というものは、右往左往して出すものではないのです。

戦争前に『 宣戦布告 』を書面にして相手国に手交し、その後、戦端を開くなど、どこの国もやったことのない事例なのです。

現に、アメリカと同じように「 だまし討ち 」をされたはずのイギリスは、何も言ってはいないのです。

それまでの世界の戦争慣例では、一発目をくらわせてから、国民に向かって発表するのが『宣 戦布告 』の手続きだったのです。

日本も、真珠湾攻撃を完了した後、天皇陛下の名の元に宣戦布告『 米英両国に対する宣戦の詔書 』を大本営から出す手順がしっかりとあり、実際、大本営により厳かに発表がなされました。

 

真珠湾5

真珠湾攻撃へ向かう翔鶴 艦載機

 

何故、宣戦布告が遅れ「 卑怯なだまし討ち 」となったのか

 

「 アメリカを戦争に引き込もうとしている勢力が3つある。  それはイギリス人とユダヤ人とルーズベルト政権だ 」

1941年9月11日、チャールズ・リンドバーグが行った演説より

リンドバーグ : 世界で初めて大西洋横断無着陸飛行 (単独) を成功させた世界の英雄。 アメリカ人。 ハーモン・トロフィー、名誉勲章、議会名誉黄金勲章の受賞者

 

戦後、GHQにより歴史の改ざんとマスコミ支配により『 日本の贖罪歴史 』は徹底して日本人に刷り込まれ続けましたが、その一環である、「 卑怯な日本軍 」VS「 正義の戦いを行ったアメリカ 」を日本人に記憶させることに成功し、いまだにパール・ハーバー攻撃は宣戦布告が間に合わなかったと、全ての日本人が信じ続けています。

実は、暗号解読及びタイピングに手間取り、野村吉三郎駐アメリカ大使と来栖三郎特命全権大使が慌てふためきながらアメリカ国務長官コーデル・ハルに手渡した書類は、実は、宣戦布告などではなく、ハル・ノート (※ 1 ) に対する単なる返答である「 交渉打ち切り通告 」だったのです。

本来は、渡す必要すらなかった「交渉打ち切りの通告」を几帳面に手渡したばかりに、ルーズベルト大統領によっていいように利用されてしまったというのが、歴史の真実なのです。

 

来栖大使2

ハル・ノートへの回答文書を手交した来栖特命全権大使(右)、野村駐米大使(中)とハル国務長官(日本では外務大臣に相当)

 

『 卑怯な日本に、だまし討ちをされた! 』となったのは、「 ヨーロッパで勃発した第二次世界大戦の戦場にアメリカの青年を送らない 」 との公約を掲げて当選したアメリカのルーズベルト大統領が策略した、単純で思い込んだら猪突猛進するアメリカ国民(アングロサクソン民族)をだまし、アメリカの国内世論を一気に参戦へとまとめ上げ、若者たちを対ドイツのヨーロッパ戦線へ送り込むための、作り話でした。

ルーズベルト大統領は、ドイツと開戦する理由作りのため、アメリカ国民の激しい怒り、感情的爆発を起こす「事件」を創作する必要があったのです。

「 だまし撃ち 」とは、アメリカ国民にとっては何の関係のない ( ※ 軍需産業が基幹産業であるアメリカ合衆国にとっては利益が大であった ) 第一次世界大戦で多くの若者が死に、厭戦(えんせん)気分が蔓延(まんえん)し孤立主義を深めていたアメリカ国民 ( ※ 当時、ヨーロッパ戦線への参戦反対97% ) と政治家たち、そして、第1次大戦後、ドイツへ多額の投資をしてきたアメリカ産業界・金融界がドイツ支持に回り中立を堅持しようとする大勢の中、

ドイツとの戦争で連戦連敗を続ける ソビエト および イギリス救出のため、

ついでに、

『 ニューディール政策 』 の失敗で、巨額の財政赤字を抱え不景気にあえぐアメリカ経済の浮揚策として、超大量消費活動となる戦争への参加。  アメリカの基幹産業である軍事企業の売り上げ拡大と失業対策のため。  そして支那の利権強奪と、巨大マーケットであるヨーロッパ市場に於けるプレゼンスを拡大すべく、今次大戦にアメリカ合衆国全体を参戦させるべくルーズベルト大統領とその側近たちが秘かに作った『 おとぎ話 』だったのです。

「 黄色いサルでしかない有色人種の日本から攻撃を受けたならば、必ずや白人国家のアメリカ人 ( ※ 実はとっても単純 ) は、戦争に立ち上がる 」 と踏んだのです。

日本との開戦は、「 日・独・伊3国同盟 」を結んでいたドイツと開戦する最大の口実でした。

 

 

(※1)「 ハル・ノート 」

私たち日本人が抱いているイメージとは異なり、人種差別意識が非常に強く、好戦的な、『 超・排日主義者 』であり、祖父が支那(中国)でのアヘン密売により一代で大きな財を築き、支那に対して、とっても甘い記憶を一族共通の認識として持っているルーズベルト大統領の策略に基づき、アメリカ議会に諮(はか)られることなく、アメリカ国民に一切知らせることをせず、ハリー・デクスター・ホワイトにより作成され、極秘のうちに日本に手渡された、対独戦で苦戦を強いられているソ連とイギリスの救済と、支那の利権を獲得すべく、日本に最初の一撃を打たせ、アメリカ国民を一丸となって参戦に向かわせるための「 最大の仕掛け 」。

ルーズベルト大統領の陰謀は最高機密であり、大統領以外に知らされていたのは、ハル国務長官、スティムソン陸軍長官、ノックス海軍長官の3人だけであった。

ハル・ノートが日本に手渡される前日、この4人が会合した内容をスティムソンが日記にこう記(しる)している。

 

photo_14 米国務長官ヘンリー・スティムソン(原爆投下政策実行者)

 

「 我々が過大な危険にさらされないで、日本に最初の一弾を撃たせるように、どのように誘導していくかが話し合われた 」

 

ハル・ノートは、三国同盟の破棄、および、日本が当時の国際法に基づき多くの犠牲を払って獲得した中国権益のすべてを放棄させるなど、帝国主義そして力(軍事力)を背景とした植民地支配が世界の正義であった当時の情勢下では、日本の独立国としての存続が不可能となる内容であり、「 戦う前に降伏したことになる降伏文書 」「 ハル・ノートを突き付けられたならば、モナコのような小国であっても国の存亡をかけて戦かったであろう 」とまで評された。

世界中の、有色人種国家に対する白人支配が未来永劫続くことが出来るよう、白人国家に唯一対抗でき得る実力を持つ、有色人種の独立国家である日本を、国際社会からの脱落に追い込むべく、あわよくばアメリカの植民地とすべく、日本に一方的な要求を突き付けたのである。

また、「 ハル・ノートを受諾した場合の見返り条件が全く書かれていない 」という、まさに日本を戦争に引きずり込むためだけに作られた内容であった。

ハル・ノートを日本に手渡した11月26日、ハル国務長官は、スティムソン陸軍長官に電話でこう話しています。

「もうこれで私の役目は終わった。もはや、日本との問題は、貴官と海軍長官ノックスの手にゆだねられた」

(お奨めの動画)

日本人が知らなければならない太平洋戦争の真実

http://www.youtube.com/watch?v=lS0u6as6KAM

お奨めの書籍

アメリカはなぜヒトラーを必要としたのか  菅原 出 著  草思社文庫

「正しい日本の歴史」 (目次)

http://rekisi.amjt.net/?page_id=9

 

 

 

 

 

Comments are closed.